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2015年11月28日 理事会決定
開催時期、会場は、前年度の理事会にて協議し、決定する。
(1)発表資格
発表申込及び登壇資格を有するのは個人会員および団体会員である団体に所属する個人に限る。ただし、共同研究者として個人会員でない者をプログラム、要旨集、当日の投影資料、配付資料に記載することができる。
団体会員は、当該団体に所属する任意の個人1名に限り、発表することができる。
個人会員でない者を共同研究者とした際は、プログラム、要旨集、当日の投影資料、配付資料に、必ず「非個人会員」であることを明記する。
前項1で資格を有するとされる個人会員および団体会員とは、(a)指定された期日までに、申込年度までの会費を全納した者および団体、あるいは、(b)指定された期日までに、入会手続きを取り、申込年度の会費を納入した者および団体とする。
企画委員会は発表資格を満たしているかを判断し、申込年度の3月末までに発表申込者に通知する。
発表エントリー後に理由不明なまま途中辞退を行った者については、以後発表を認めない場合がある。
(2)発表内容
大学教育に関する未発表の研究で、単なる実践報告でなく、一定程度の成果の評価や結論が示されているものであること。
大学教育学会誌における関連の先行研究のレビューをしていること。
共同研究の成果発表において、2つ以上の発表時間枠の利用を希望する場合は、発表題目の副題に内容を必ず明示すること。主題および副題に連番を付すことは認めない。
(3)発表数の限定
個人会員は、大会期間中1名1題に限り発表することができる。ただし共同研究者として他の発表に名を連ねることはこの限りではない。
団体会員は大会期間中1団体あたり1名1題に限り発表することができる。
(4)発表時間
1題につき発表時間15分、質疑5分とする。
共同研究の成果発表であっても発表時間は上記と同一とし、延長等の措置は取らない。ただし、(2)の3のとおり、適切な形で内容を分割し、別の発表とすることは妨げない。
(1)資格
企画者、報告者(話題提供者・発題者)、司会者となる資格を有する者は、個人会員に限る。また、企画者は複数名とし、複数の所属機関にわたること。ただし企画者は、報告者や司会者を兼ねることができる。
課題研究委員会が企画するラウンドテーブルについては、前項1の規定にかかわらず、個人会員でなくても報告者(話題提供者・発題者)になることができる。
1テーブルの構成員(企画者・報告者・司会者)は、10名までとする。
企画者、報告者(前項2で規定される報告者を除く)、司会者となる者は、指定された期日までに申込年度までの会費を全納、あるいは、指定された期日までに入会手続きを取り、申込年度の会費を納入しなければならない。
(2)参加できるラウンドテーブル数の限定
個人会員は、大会期間中1名1企画に限り、企画者、報告者、司会者として参加することができる。
(3)企画の調整
企画委員会にて資格を満たしているかの判断をし、申し込み年度の3月末までに企画申込者に通知する。
会場の都合で数を制限することがある。
(4)学会誌への報告
大会終了後、編集委員会が指定する学会誌の「ラウンドテーブル報告」に投稿することができる。投稿の扱いについては編集委員会が別に定める。